トランスジェンダーのJOC理事誕生へ

６月13日（日）

ビッグニュースだ。

文野君なら適任だし、良い仕事ができると思う。
以前から「東京オリンピックの開会式で五輪旗もって入場する人の一人は文野君」と言っていたので、実現すればうれしい。

オリンピック憲章は2014年に性的指向による差別を禁じた。
また、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は2017年に制定した「持続可能性に配慮した調達コード」に、性的指向や性自認への差別禁止を記し、明確にLGBTの人権擁護を掲げている。

JOC（日本オリンピック委員会）は、東京オリンピック・パラリンピックを開催するにあたり、それらを遵守する義務がある。

その際、LGBT当事者の意見を無視して運営するのは、まずいと考える。
だから、JOCの理事にLGBT当事者を起用する方向になった。

そうしたら、アスリートとしての実績（元・女子フェンシング日本代表）からしても、LGBT活動家としての実績（TRPの創始者にして現・共同代表）からしても、適任者は杉山文野さんしかいないと思う。

論理的に考えたら、ほとんど自明のことではないか。
なぜ「ピンクウォッシュ」などと思う人がいるのだろう？
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トランスジェンダーのJOC理事誕生へ　女性4割も実現

日本オリンピック委員会（JOC）は10日、理事会を開き、自身もトランスジェンダーで、性的少数者への理解を進める国内最大級のイベント「東京レインボープライド」の共同代表理事を務め、かつてフェンシング女子日本代表だった杉山文野氏ら30人の次期理事候補者を承認した。25日の評議員会で正式に選任される。

新任では、柔道でアテネ、北京五輪を連覇した谷本歩実氏やパラリンピアンの田口亜希氏、医師の土肥美智子氏、日本バスケットボール協会長の三屋裕子氏らが入り、女性理事候補は13人となった。外部理事候補も新たに元中国大使の横井裕氏らが入り、8人となった。スポーツ庁が作成した、競技団体の運営指針「ガバナンスコード」で、目標として定められている「女性理事40%以上、外部理事25%以上」を達成する見込みとなった。

JOCは昨年12月に役員候補者選考規定を改定し、理事在任を原則最長5期10年としている。そのため、筑波大教授の山口香氏や福井烈専務理事、日本サッカー協会会長の田嶋幸三副会長らが、今季限りで退任することになった。

理事会では、約10億円の黒字となった2020年度決算も報告された。籾井圭子常務理事は「コロナ禍で多くの事業がキャンセルとなった結果、出費が少なかった」と説明した。

『朝日新聞』2021年6月10日 23時15分
https://www.asahi.com/articles/ASP6B6VQDP6BUTQP02T.html...