９月19日（月・祝）ゲスト講義のPP資料２つ作った

９月19日（月・祝）

夜中、頑張って、4時間半かけて、10月に３つあるゲスト講義のPP資料を２つ作った。

疲れた。寝よう。
就寝、５時半。

東京都が導入すると・・・

９月19日（月・祝）

必要あって（後期のゲスト講義）試算したら、11月に東京都が同性パートナーシップを導入すると、対象人口が一気に900万人増えて、日本の全人口の62％に達するはず。

Twitterからの撤退を考える

９月19日（月・祝）

先日、親しい研究者（社会学者）がTwitterから撤退した。
私もそろそろ潮時かなと思い始めている。

情報収集には、たしかに便利だが、それ以上に、人の悪意に接するのが辛い。
とりわけこの数年は、ますます強まるトランスジェンダーへの執拗な悪意を回避するのに疲れ果てた。

鍵アカにして、少しはマシにになったが、トランスジェンダーを社会的に排除しようとするヘイターたちの悪意は果てることはない。

そうしたヘイターとの接点であるTwitterを止めたところで、Trans-womanとしての私の日常生活にはほとんど影響はない。
むしろ精神衛生的にはその方が良いだろう。

もう少し考えて、決めよう。
今年中に一応の結論を出すつもり。

一種の都市経済論として

９月19日（月・祝）

昔（00年代）、分析したことを思い出して書く。

1990年代のニューハーフ系のお店の分布。
東京、大阪・神戸、名古屋、札幌、福岡、仙台。
ほぼ人口が多い大都市だが、横浜・川崎と京都は少ない。
札幌、福岡、仙台は人口規模に比べて多い。

次いで、首都圏の中都市、八王子、大宮、土浦、甲府、高崎などで、フィリピーナが多い。
立地の限界は、だいたい人口40万人以上。
熊本、高松、金沢市など。
秋田市あたりは、ちょっと無理。

それに対してゲイ系のお店は人口20万人規模でも立地する。

さらに、アマチュア女装系の店は、人口100～150万人規模でも難しい。
福岡市はできて潰れ、仙台市はできそうでできなかった。
結局、東京、大阪、名古屋の三大都市だけ。
横浜市はここでも埒外。

都市の人口規模と「盛り場」の立地、さらにその中での性的マイノリティ系の店の立地（店を支える人口規模）という一種の都市経済論として、成り立つと思う。
それなりに資料に基づいているし。
でも、論文化はしなかった。
どこも載せてくれないから（笑）