思春期以前の子どもの性別違和、早期介入には慎重であるべき

１月11日（火）

トランス少女をテーマとした映画「リトル・ガール」の日本語パンフレットで、佐々木掌子さん（明治大学文学部准教授・臨床心理士）が「子どもの性別違和に大人はどう対応すべきか」というコラムを書いていて、その中で「欧米のデータでは・・・青年期になっても同じ訴えが続いていた子どもは2割程度」とトランスキッズの性別違和が必ずしも継続しないことを指摘している（らしい。まだ見ていない）。

Twitterで、その指摘が問題視されていたので、以下のように私の考えを述べた。
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８割かどうかはともかくとして、思春期以前の性別違和が不安定であることは、臨床家＆研究者の間では、ほぼ異論はないと思う。

「医療を受診したトランスキッズの9割以上は青年期に達しても「性自認」が変更されない」という反論は、性別違和が継続しているから医療を受診しているのであるから当然。

逆に、思春期以降に性別違和が緩和したケースは、医療を受診する必要がないから、統計に表れない。
私のように大学教育の現場で大勢の学生に接していると、小・中学校時代に強い性別違和を抱えていても、その後、性別違和が緩和し、なんとか適応している学生はそれなりの数いる（とりわけ女子学生）。

私の感覚では、思春期以降に性別違和感が継続するケースと緩和するケースは、半々（５割）ぐらいかなと思う。

半々の確率で、不可逆的な「治療」を行ってよいのか？
私は、自分の医療倫理に照らして、反対する。

さらに言えば、５：５でなく、３：７、いや２：８でも、不可逆的「治療」はすべきではないと思う。
思春期以前の子どもの性別違和には、医療は積極的に介入することなく、受容的に見守るしかない。
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そうしたら、また叱られてしまった。
子どもの性別違和について、早期の医療介入を求める声が強まっていることを実感。
早期の医療介入に慎重な佐々木さんや私は、もう少数派なのかも。

私が信頼する精神科医の先生が
「子どもの性別違和は、確定診断できない。確定診断ができない以上、医学は積極的な介入（治療）はすべきではないし、できることはきわめて限られる。受容的に見守るしかない」
とおっしゃったことを、私なりの医療倫理に照らして、その通りだと思っている。

だから、叱られようが、批判されようが、考えを変えるつもりはまったくない。

まるで火事場で打ち合わせ

１月11日（火）

15時から、港区の担当者との打ち合わせ（30分）。

その間中、区庁舎は火災訓練。
サイレンが鳴り響き、防災担当職員が大声で避難を呼びかける。

まるで火事場で打ち合わせているよう。
落ち着いて、話ができる状況ではない。

たしかに日時を指定したのは私だが、「その時間は火災訓練でして・・・」と言ってくれれば、調整したのに。

この20年間の出生数の変化

１月11日（火）

この20年間の出生数の変化。
韓国スゴイ！　断トツで世界一。　　　　

　　　　　出生数2000→2020
日　本　　　119.0万→84.1万（－29.3％）
スペイン　　39.8万→34.1万（－14.3％）
イタリア　　54.3万→40.5万（－25.4％）
タ　イ　　　77.3万→58.7万（－24.1％）
韓　国　　　64.0万→27.2万（－57.5％）
台　湾　　　30.5万→16.5万（－45.9％）
中　国　　　1771万→1202万（－32.1％）
マレーシア　57.0万→47.0万（－17.5％）
アメリカ　　405.9万→361.4万（－11.0％）
ブラジル　　320.7万→260.9万（－18.6％）