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あと1日かな。 [お仕事(講義・講演)]

2月5日(金)
(続き)
夜中、都留文科大学「ジェンダー研究1」(B組)のレポートを読む。
4日(木)  43本
5日(金)  45本
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合 計    88本  残り31本

あと1日かな。

就寝、5時半。
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2月5日(金)歯科医院へ(6回目) [日常(通院)]

2月5日(金)  東京  12.4度  湿度52%(15時)

11時、起床。
朝食はカスタードクリームデニッシュとコーヒー。
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16時半、家を出る。
17時20分、歯科医院へ。
6回目の治療。
今日は混んでいる。
親子連れが3組。

右側上下の型取り。
若い歯科技工士(男性)が1回失敗して、3回。
45分ほどかかる。

18時20分、終了。

自宅最寄り駅の「ドトール」で家猫さんと待ち合わせ。
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「東急ストア」で夕食の材料を買って、いっしょに帰る。

19時20分、帰宅。

夕食は、常夜鍋(豚肉のしゃぶしゃぶ)。
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お昼抜きだったので、おいしく食べられた。
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(続く)
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東京・柴又の老舗割烹「川甚」が閉店 [世相(新型コロナ肺炎関連)]

2月5日(金)

東京・柴又の老舗割烹「川甚」が閉店した。

「東京焼け野原作戦」は着々進行している。
「緊急事態宣言」が続く、あと1カ月の間に、さらに多くの飲食店・その関連業種が倒れていくだろう。
東京の飲食店を根絶やしにするという彼らの野望が実現する日も近そうだ。

ところで、厚労省の発表によると、東京都の新型コロナウィルスの抗体保有率は0.91%だそうだ。
これを人口に掛けると、東京都の推定感染者数は12万6800人となる。

で、死者は約1000人なので、感染者に対する致死率は0.79%(感染者1000人に8人)。
人口に対する死亡率は0.007%(人口10万人に7人)。

これをどう見るかは、人によって異なる。
「恐怖の疫病」と見るか、「時々肺炎になる質の悪い風邪」とみるか。

現在の日本は、超多死社会なので。東京都では年間に12万人弱が死ぬ。
疫病が流行しなくても人口の0.89%くらいが死亡する。

つまり、コロナ流行の「大疫年」であるはずの2020年の東京都の死亡率は、単純計算で0.89+0.007=0.897%ということになる。

しかし、実際は社会活動の極端な低下や公衆衛生の改善で死者が減っているので、差し引きの死亡率は、例年並みか、若干の低下になるだろう。

これが、多くの飲食店を閉店に追い込み、大勢の人々の生活を困窮化させ、国家財政に巨額の赤字を積み上げ後世の人々に大きな負担を課した「大成果」である。

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陽性率5%台は11月19日以来 [世相(新型コロナ肺炎関連)]

2月5日(金)
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前週比291人減で、500人台。
12月初旬のレベル。
陽性率が5%になったのは11月19日以来。

実効再生産数Rtは0.741[右斜め下](前日0.751)
陽性率5.9%[右斜め下](2/3、7日間移動平均値)

表と数値は、しのおか氏による。
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東京都の抗体保有率0.91% [世相(新型コロナ肺炎関連)]

2月5日(金)

東京都の抗体保有率0.91%。

まあ、そんなものだろう。
東京都の陽性確定者の累計の人口比は0.7%なんだから。

逆に言うと、日本におけるコロナ感染症の拡大を防いでいるのは、違う要素だということ。
新型コロナウィルスの直接的な抗体ではなく、もっと広い「交差免疫」だと思う。
この「交差免疫」を75%くらいの人が持っているので、欧米のように感染が拡大しない。

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抗体保有率、東京0.91%=新型コロナ、前回の9倍―厚労省

厚生労働省は5日、新型コロナウイルスへの感染歴を調べる抗体検査を行った結果、東京都での陽性率(保有率)が0.91%だったと発表した。大阪府は0.58%、愛知県0.54%などとなった。東京は昨年6月実施時の約9倍に増加した。

田村憲久厚労相は閣議後の記者会見で、「自治体でばらつきがあるが、いずれにしても1%足らずだ」と指摘。国民の多くが感染して抗体を持つ「集団免疫」が成立する状態ではなく、引き続き感染対策が必要とした。

抗体検査は2回目で、厚労省は昨年12月14~25日、東京など5都府県で同意を得た住民を対象に実施。東京3399人、大阪2746人、愛知2960人、宮城2860人、福岡3078人が参加した。

その結果、各地の保有率は、東京0.91%(前回0.10%)、大阪0.58%(同0.17%)、宮城0.14%(同0.03%)だった。新たに対象に加えた愛知は0.54%、福岡は0.19%。

人間の体内では、感染症にかかった後、同じウイルスが再び入ってきた際に体を守る特殊なタンパク質(抗体)が作られる。抗体検査はこのタンパク質の有無などを基に、体内に免疫があるかを調べる。新型コロナは感染者の約8割が軽症か無症状なため、抗体検査による感染状況の把握が有効とされる。

厚労省は保有率を正確に判定するため、前回検査と同様に、2社の試薬の両方で確認された人を抗体保有者と定義した。 
「時事通信社」2021/02/05 11:10
https://medical.jiji.com/news/39200?fbclid=IwAR2tJ9AvLi6jgybrnoRzprIQlmRXUNJeJrC5AeTLklfVO2hM0OQIMN9h1cw


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