6月21日(日)部分日食、厚い雲のに阻まれる [日常]
6月21日(日) 曇り 東京 26.5度 湿度77%(15時)
11時、起床。
朝食は、マドレーヌとコーヒー。
昼食は、冷やしたぬきうどん。
夏至、しかも部分日食。
食尽の頃、外に出てしばらく待ったが、川崎市では厚い雲で、太陽がどこにあるかもわからない状態。
残念。
夕方、家猫さんが買ってきたねぎとろ巻。
夕食は、「JAGA」のカレー(残り)。
お刺身(かつお)
夜中、リアクション・コメントを読む。
就寝、5時。
11時、起床。
朝食は、マドレーヌとコーヒー。
昼食は、冷やしたぬきうどん。
夏至、しかも部分日食。
食尽の頃、外に出てしばらく待ったが、川崎市では厚い雲で、太陽がどこにあるかもわからない状態。
残念。
夕方、家猫さんが買ってきたねぎとろ巻。
夕食は、「JAGA」のカレー(残り)。
お刺身(かつお)
夜中、リアクション・コメントを読む。
就寝、5時。
同性パートナーシップ制度公認、900組に [現代の性(同性愛・L/G/B/T)]
6月21日(日)
共同通信社が、各自治体の同姓パートナーシップ成立数を調査。
人口1万人あたりに直してみる。
渋谷区 1.9組
中野区 1.5組
世田谷区 1.3組
那覇市 1.0組
大阪市 0.70組
千葉市 0.62組
札幌市 0.45組
福岡市 0.38組
横浜市 0.20組
渋谷区は、公正証書を必要とするシステムで他の自治体より手間がかかるにもかかわらず、いちばん多い。
中野区が2年9カ月も施行が早い世田谷区を上回っている。
那覇市は福岡市の約3倍。
千葉市が札幌市より上に来ているのは意外。
横浜市はこれからどれだけ伸びるか?
そもそもの話、同性愛者は100人に2人(2%)くらいいるはず、そのうちどのくらいの人が安定的なパートナーをもっているかは全くデータがないが、仮に10人に1人だとすると1000人に2人、組数にすると1000人に1組になる。
同性パートナーシップ制度の利用者は、それより1桁少ない。
やはり、法的な効力がほとんどなく、制度を利用するメリットに乏しいのが原因だと思う。
制度を実施する自治体を増やすとともに、利用するメリットを少しでも高めていく必要がある。
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パートナーシップ制度公認9百組 性的少数者らカップル急増
パートナーシップ制度での成立カップル数上位10自治体
LGBTなど性的少数者のカップルを「パートナーシップ」として公認する制度を導入した47自治体に対する共同通信の調査で、2019年度までに公的に認められたカップルが計900組に上ることが20日分かった。今年3月までの1年間で496組と急増したことも判明。15年11月に始まった制度が約4年半で浸透している現状が明らかになった。一方、利用できる行政サービスが少ないといった実用性の課題も浮き彫りになった。
成立数が急増したのは、全国的に当事者や支援者の活動の輪が広がり、官民ともに性的少数者への理解が着実に進んでいるためとみられる。
「共同通信」2020/6/20 21:23 (JST)6/20 21:35 (JST)updated
共同通信社が、各自治体の同姓パートナーシップ成立数を調査。
人口1万人あたりに直してみる。
渋谷区 1.9組
中野区 1.5組
世田谷区 1.3組
那覇市 1.0組
大阪市 0.70組
千葉市 0.62組
札幌市 0.45組
福岡市 0.38組
横浜市 0.20組
渋谷区は、公正証書を必要とするシステムで他の自治体より手間がかかるにもかかわらず、いちばん多い。
中野区が2年9カ月も施行が早い世田谷区を上回っている。
那覇市は福岡市の約3倍。
千葉市が札幌市より上に来ているのは意外。
横浜市はこれからどれだけ伸びるか?
そもそもの話、同性愛者は100人に2人(2%)くらいいるはず、そのうちどのくらいの人が安定的なパートナーをもっているかは全くデータがないが、仮に10人に1人だとすると1000人に2人、組数にすると1000人に1組になる。
同性パートナーシップ制度の利用者は、それより1桁少ない。
やはり、法的な効力がほとんどなく、制度を利用するメリットに乏しいのが原因だと思う。
制度を実施する自治体を増やすとともに、利用するメリットを少しでも高めていく必要がある。
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パートナーシップ制度公認9百組 性的少数者らカップル急増
パートナーシップ制度での成立カップル数上位10自治体
LGBTなど性的少数者のカップルを「パートナーシップ」として公認する制度を導入した47自治体に対する共同通信の調査で、2019年度までに公的に認められたカップルが計900組に上ることが20日分かった。今年3月までの1年間で496組と急増したことも判明。15年11月に始まった制度が約4年半で浸透している現状が明らかになった。一方、利用できる行政サービスが少ないといった実用性の課題も浮き彫りになった。
成立数が急増したのは、全国的に当事者や支援者の活動の輪が広がり、官民ともに性的少数者への理解が着実に進んでいるためとみられる。
「共同通信」2020/6/20 21:23 (JST)6/20 21:35 (JST)updated