「We are Transgenders.～性別を超え、自分らしく生きる！」（尾川ルル監督、1998年）の資料保全

10日（木）
1998年「第７回東京国際レズビアン＆ゲイ映画祭・フィルムコンテスト」でグランプリを受賞し、海外の映画祭でも高い評価を得た「We are Transgenders.～性別を超え、自分らしく生きる！」（尾川ルル監督）の情報がネット上にほとんどないことに、昨夜、気づいた。

で、今朝、ファイルを捜索して手持ちの関連資料を引っ張り出し、記録（資料保全）のためスキャニングしてアップする。

映像は、私が出演者ということで、尾川監督から提供していただき（VHSテープ）所持しているが、上映する場合は監督の許可を得る約束になっている。

①　「月刊TV NEWS」第２号（1998年6月20日、発行：沖香住）掲載、尾川ルル監督のインタビュー。

②　『ざ・おおさか』1998年12月号（コミュニティ企画）の紹介記事。

③　上映会のチラシ。

一橋大学シンポジウム（4月29日）の紹介記事

５月10日（木）

４月29日の一橋大学でのシンポジウムの紹介記事。

「遠い海の向こうの国から偉い先生が来てお話してくださった」という感じの書き方。
「シンポジウムでは日本の研究者やトランスジェンダー活動家と意見が交換された」って一文を添えればいいと思うけど、やっぱり日本のマスメディアの意識レベルでは、できないのだろうな
まあ、そんなものさ。
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トランスジェンダー 記録報告　カナダの教授　国立・一橋大でシンポ　／東京
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生まれ持った体の性にとらわれずに生きる「トランスジェンダー」をテーマにしたシンポジウムが４月、国立市の一橋大学であった。同大ジェンダー社会科学研究センターの主催。カナダ・ビクトリア大学のアーロン・Ｈ・デボー教授が、同大におけるトランスジェンダーに関するアーカイブ（資料や記録の保存）について報告した。

デボー教授は同国のトランスジェンダー学の第一人者として知られ、イベントや研究会を通じて、当事者の支援や知識の普及に努めている。デボー教授の尽力で２０１１年に同大の図書館に開設された資料室には、雑誌や新聞の切り抜き、写真など、当事者が寄贈したコレクションや権利運動の記録などが保管されている。

デボー教授は「世の中には多様な性があり、子どもたちには自己を探求する自由や環境が保障されなければならない」と語った。【明珍美紀】
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『毎日新聞』2018年5月10日　地方版
https://mainichi.jp/articles/20180510/ddl/k13/040/011000c

東京都中野区でも同性パートナー制度導入

５月10日（木）

東京都中野区でも、同性パートナー制度の導入（８月１日から）が決定。
東京23区では、2015年11月実施の渋谷区、世田谷区に続き、これでやっと３区目。

↑　『サンケイ新聞』2018年5月10日朝刊

予定通り導入されれば全国の自治体で８番目となる。

渋谷区（東京都）　2015年11月実施
世田谷区（東京都）2015年11月実施
伊賀市（三重県）　2016年4月実施
宝塚市（兵庫県）　2016年6月実施（実績なし）
那覇市（沖縄県）　2016年7月実施
札幌市（北海道）　2017年6月実施
福岡市（福岡県）　2018年4月実施
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中野区（東京都）　2018年8月（予定）
大阪市（大阪府）　2018年9月（予定）
千葉市（千葉県）　2019年4月（予定）

中野区には、オープンリー・ゲイの区議さん（2011年4月初当選）がいるが、以前（2016年頃）、お話しをうかがった時には、同性パートナー制度の導入にははっきり消極的だった。
まあ、良い方向に転換することは良いこと。

中野区の人口は32万人余。
渋谷区（1万人あたり1.27組）、世田谷区（1万人あたり0.76組）の2年5カ月の実績を参照すると、8月実施以降の2年半ほどの間に予測される同性パートナー証明書の取得数は24～41組。
もし、それを大幅に上回れば、中野区はＧ＆Ｌの比率が高いことが実証される。

それにしても、新聞各紙、なんで「制度は作ったけど実績０」の宝塚市を例に出すのだろう？
ちゃんと実績を積み上げている伊賀市、那覇市、札幌市、福岡市などを例に出すべきだ。

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中野区　同性カップルに証明書　「パートナー宣誓」受け付けへ／東京

中野区は９日、お互いを人生のパートナーとする宣誓書を提出した同性カップルに対し、受領証を交付する「中野区パートナーシップ宣誓」に取り組む方針を発表した。８月から受け付けを開始する予定。希望するカップルには、療養看護や財産管理などに関する委任契約の公正証書の受領証も交付する。

田中大輔区長は「同性パートナーということで社会的に不便を感じている人たちに対して、少しでも不便を解消できることを考えるべきだ」と述べた。

区によると、宣誓書の提出時にカップル双方が２０歳以上で、区内在住か区内に転入する予定などの要件を満たせば、受領証を交付できる。さらに、宣誓書に任意後見契約公正証書などを添えて提出すれば、住宅ローンを組む際に必要な公正証書の受領証も、併せて交付する。

同性パートナー制度をめぐっては、都内では２０１５年１１月に渋谷区と世田谷区が全国に先駆け、相次いで証明書などの交付を始めたほか、兵庫県宝塚市や那覇市などにも同様の制度がある。

田中区長は「（同性カップルの）当事者を含めて、いろいろ話を聞いたりしながら準備をしてきた」と語った。【福沢光一】

『毎日新聞』2018年5月10日〔都内版〕
https://mainichi.jp/articles/20180510/ddl/k13/010/010000c

「性欲研究会」の報告レジュメを作る

５月９日（水）

夜中、日曜日の「性欲研究会」の報告レジュメを作る。
題して「東京・「赤線」亀戸の形成」。
ＲＡＡの慰安施設（黒人兵士専用）から「赤線」への移行を、航空写真と火災保険特殊地図から分析。

就寝、５時半。