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一種の都市経済論として [現代の性(性別越境・性別移行)]

9月19日(月・祝)

昔(00年代)、分析したことを思い出して書く。

1990年代のニューハーフ系のお店の分布。
東京、大阪・神戸、名古屋、札幌、福岡、仙台。
ほぼ人口が多い大都市だが、横浜・川崎と京都は少ない。
札幌、福岡、仙台は人口規模に比べて多い。

次いで、首都圏の中都市、八王子、大宮、土浦、甲府、高崎などで、フィリピーナが多い。
立地の限界は、だいたい人口40万人以上。
熊本、高松、金沢市など。
秋田市あたりは、ちょっと無理。

それに対してゲイ系のお店は人口20万人規模でも立地する。

さらに、アマチュア女装系の店は、人口100~150万人規模でも難しい。
福岡市はできて潰れ、仙台市はできそうでできなかった。
結局、東京、大阪、名古屋の三大都市だけ。
横浜市はここでも埒外。

都市の人口規模と「盛り場」の立地、さらにその中での性的マイノリティ系の店の立地(店を支える人口規模)という一種の都市経済論として、成り立つと思う。
それなりに資料に基づいているし。
でも、論文化はしなかった。
どこも載せてくれないから(笑)


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